皆さん、こんにちは！
「もっと自分の時間があったらなぁ」「週休3日制って憧れるけど、お給料は大丈夫かな…」
そんな風に考えている方も多いのではないでしょうか。
実は私も、数年前に週休3日制に移行した経験があります。
「本当に手取りは減るの？」「生活は苦しくならない？」
私も移行する前は不安でいっぱいでした。しかし、実際に体験してみて分かったことがたくさんあります。
この記事では、私の【リアルな体験談】を交えながら、週休3日制で手取りがいくら減るのか、そして後悔しないための具体的なシミュレーション方法を、小学生でもわかるくらい丁寧に解説していきます。
ぜひ最後まで読んで、あなたにとってベストな働き方を見つけるヒントにしてくださいね。
目次
週休3日制ってどんな働き方？基本的な仕組みを解説
週休3日制とは、文字通り週に3日お休みがもらえる働き方のことです。
一般的な週休2日制と比べて、お休みの日が1日増えるため、自分の時間が増えて、心にゆとりが生まれるのが大きな魅力と言えるでしょう。
しかし、一言で「週休3日制」と言っても、実はいくつかの種類があります。
【Point】週休3日制の主な種類
- 給与維持型：お休みが増えても、お給料は変わりません。1日あたりの労働時間が増える場合が多いです。
- 給与減額型：お休みが増える代わりに、お給料が少し減ります。私の場合はこちらのタイプでした。
- 変形労働時間制：週ごとの労働時間は変わらず、特定の週だけお休みが多いなど、柔軟な働き方ができます。
多くの企業で導入されているのは、給与減額型か、もしくは1日の労働時間を長くして週の労働時間数を保つ給与維持型です。
この働き方には、ワークライフバランスの向上や自己成長の時間確保といったメリットがあります。
例えば、平日に病院に行きやすくなったり、趣味に打ち込む時間ができたりしますよね。
また、副業を始めて収入の柱を増やすチャンスにもなります。
一方で、お給料が減ってしまうことや、残りの2日間、または4日間に業務が集中して忙しくなるなどのデメリットも考えられます。
特に、お給料が減るタイプの場合、生活費にどのくらい影響が出るのかを事前に把握しておくことがとても大切です。
私の【体験談】週休3日制で手取りはこう変わった！
ここからは、実際に週休3日制を経験した私のリアルな手取りの変化についてお話しします。
私は以前、IT企業で週休2日制で働いていましたが、「もっと自分の時間も大切にしたい」という思いから、給与減額型の週休3日制に移行しました。
正直、移行する前は「手取りがどれくらい減るんだろう…」って不安でいっぱいでした。
結果的に私の会社の場合、基本給が約2割減となりました。
手取り額は、基本給から社会保険料（健康保険、厚生年金、雇用保険）や税金（所得税、住民税）が引かれた金額です。
基本給が減ったことで、これらのお金も少し減りましたが、減った割合は基本給の減額率と完全に同じではありませんでした。
【重要ポイント！】
- 社会保険料：給料が減ると、社会保険料（健康保険や年金など）も少し安くなります。これは、社会保険料が給料の額に応じて決まるからです。
- 税金：所得税や住民税も、給料が減った分だけ安くなります。税金は収入が多いほど多く払う仕組みなので、収入が減ると税金も減るのです。
つまり、基本給が2割減ったとしても、手取りが丸々2割減るわけではない、ということを実際に体験して学びました。
具体的な数字で言うと、例えば月収が30万円から24万円に減った場合、手取りは約24万円から約19.5万円程度に変化しました。(これはあくまで私の概算です。個人の状況により変動します)。
毎月約4.5万円の減収となりますが、増えたお休みを有効活用することで、生活の質はむしろ向上したと感じています。
例えば、通勤時間が減った分、交通費やランチ代が節約できましたし、余暇時間で始めた副業が少しずつ収入につながり、結果的に経済的な不安は解消されました。
週休3日制への移行で手取りはいくら減る？具体的なシミュレーション方法
私の体験談をお話ししましたが、「自分だったらどうなるの？」と気になりますよね。
そこで、ここではあなたが週休3日制に移行した場合、手取りがいくら減るのかを具体的にシミュレーションする方法を解説します。
この方法を使えば、後悔しないための準備ができますよ。
【ステップ1】現在の手取り額と総支給額を確認する
まずは、あなたの今の収入状況を正確に把握することがスタートです。
手元にある「給与明細」を用意してください。
給与明細には、「総支給額」と「控除額」、そして「差引支給額（手取り額）」が記載されています。
- 総支給額：基本給、残業代、各種手当など、会社から支払われる全てのお金の合計です。
- 控除額：社会保険料（健康保険、厚生年金、雇用保険）や税金（所得税、住民税）など、給料から天引きされるお金です。
- 手取り額：総支給額から控除額を引いた、実際にあなたの銀行口座に振り込まれるお金のことです。
これらの数字をメモしておきましょう。特に、総支給額が今後の計算の基準になります。
【ステップ2】新しい給与体系での基本給を計算する
次に、もし週休3日制に移行した場合に、あなたの基本給がどれくらいになるのかを計算します。
これは、会社によって減額率が異なるため、事前に会社の人事担当者などに確認するのが一番確実です。
例えば、「給料が2割減になります」と言われたら、今の基本給に0.8をかければ新しい基本給がわかりますね。
総支給額の全てが減るわけではなく、基本給が減ることで、そのほかの手当がどうなるかも確認しておくと良いでしょう。
交通費など、出勤日数によって変わる手当もあるかもしれません。
【ステップ3】社会保険料と税金への影響を考慮する
給料が減ると、先ほどお話ししたように社会保険料と税金も減ります。
これは、日本の制度上、収入に応じて支払う金額が変わるからです。
- 社会保険料（健康保険・厚生年金）：給料が減ると、「標準報酬月額」という基準が下がり、それに伴って社会保険料も安くなることが多いです。
- 雇用保険料：これは総支給額に一定の割合をかけて計算されるため、給料が減れば自然と安くなります。
- 所得税：年間の所得（収入から経費などを引いた額）に対してかかる税金です。収入が減れば、所得税も減ります。
- 住民税：前年の所得に基づいて計算されるため、すぐに減るわけではありませんが、翌年には減額が期待できます。
これらの計算は少し複雑なので、正確な数字を知りたい場合は、会社の経理担当者や税理士さんに相談するのが一番です。
自分で大まかに計算したい場合は、インターネット上の「手取り計算シミュレーター」を利用するのも一つの手です。
（引用元例：日本の給与シミュレーター）
【シミュレーション例】年収400万円の場合
具体的なイメージが湧きやすいように、年収400万円の人が週休3日制（給与2割減）に移行した場合のシミュレーションを見てみましょう。
（※これはあくまで一例であり、個人の状況や会社、地域によって変動します。）
【シミュレーション条件】
- 現在の年収：400万円（月収約33.3万円）
- 週休3日制後の給与減額率：20%減
- 家族構成：独身、扶養家族なし
現在の月収33.3万円から、20%減となると、新しい月収は約26.6万円になります。
この時、手取り額は単純に20%減るわけではありません。
ざっくりとした計算ですが、例えば現在の手取りが月26万円程度だった場合、週休3日制移行後の手取りは、社会保険料や税金の減少も考慮すると約22万円前後になることが多いです。
つまり、約4万円の減額となります。
年収ベースでは、400万円が320万円になった場合、手取りは約320万円から約260万円程度になるイメージです。
この差額を、どう埋めていくか、どう生活を調整していくかを考えるのが、次のステップで重要になります。
後悔しないために！週休3日制移行前に考えるべきこと
週休3日制は魅力的な働き方ですが、後悔しないためには事前の準備と計画が欠かせません。
私の経験も踏まえ、特に考えてほしい3つのポイントをお伝えします。
自分のライフスタイルと目標を再確認する
お休みが増えた時間を、あなたはどのように使いたいですか？
「ただ寝て過ごすだけ」ではもったいないですよね。
例えば、新しいスキルを学ぶ時間に充てたり、趣味を深める時間にしたり、副業を始めて収入アップを目指したりと、使い道は無限大です。
私は増えた1日を、新しいプログラミング言語の学習と、健康のための運動に充てています。
明確な目的を持つことで、お給料が減っても満足度の高い生活を送ることができます。
「どんな自分になりたいか」「どんな生活を送りたいか」を具体的に想像してみてください。
家計の見直しと節約計画を立てる
手取りが減る可能性がある以上、今の家計を見直すことは必須です。
「何にいくら使っているのか」を把握し、無駄な出費がないかチェックしましょう。
- 固定費：毎月決まってかかるお金（家賃、スマホ代、保険料、サブスクリプションなど）。これらを見直すと、大きな節約につながりやすいです。
- 変動費：月によって変わるお金（食費、交際費、趣味費など）。日々の意識でコントロールしやすい部分です。
例えば、使っていないサブスクサービスを解約したり、格安スマホに乗り換えたりするだけで、月に数千円～1万円以上の節約になることも珍しくありません。
「収入が減る分、支出も減らす」という意識を持つことが大切です。
会社との交渉ポイントを押さえる
もし週休3日制が導入されている会社であれば、制度の内容を詳しく確認しましょう。
また、これから導入を検討している場合は、会社との交渉の余地があるかもしれません。
- 給与体系：基本給の減額率だけでなく、賞与（ボーナス）や退職金への影響も確認しましょう。
- 評価制度：出勤日数が減ることで、評価に不利にならないか確認が必要です。
- 業務内容：週休3日になっても、業務量が減らずに負担だけが増えることのないように、業務の効率化や見直しができるか相談しましょう。
自分の希望を明確にし、会社の制度をよく理解した上で話し合いをすることで、より納得のいく形で移行できる可能性が高まります。
まとめ：賢く週休3日制を活用して豊かな人生を！
この記事では、週休3日制に移行した場合の手取りの変化について、私の体験談と具体的なシミュレーション方法をお伝えしました。
【この記事でわかったこと】
- 週休3日制には給与維持型と給与減額型がある。
- 手取り額は基本給の減額率と完全に同じではない（社会保険料や税金も減るため）。
- 手取り減額のシミュレーションは、「現在の総支給額」「減額後の基本給」「社会保険料と税金への影響」の3ステップで行う。
- 移行前に「ライフスタイル」「家計の見直し」「会社との交渉」を考えることで後悔を防げる。
週休3日制は、単にお休みが増えるだけでなく、人生を豊かにする大きなチャンスです。
手取りが減るという不安はありますが、しっかりシミュレーションし、計画を立てることで、その不安を乗り越えることができます。
この記事が、あなたの週休3日制への一歩を後押しする助けになれば幸いです。
賢く週休3日制を活用して、仕事もプライベートも充実した、あなたらしい豊かな人生を歩んでくださいね！
